会社概要

  • ご挨拶・企業理念
  • SDGsへの取り組み
  • 会社名株式会社アーク
    英語表記ARC Co. Ltd.
    設立平成16年1月14日
    代表者代表取締役 渡邊 賢二
    資本金9,000万円
    本社所在地〒062-0904 北海道札幌市豊平区豊平4条10丁目3番15号 [地図]
    従業員数39名(アルバイト含む)
    事業内容1.自然エネルギー等による発電、電気の供給及び販売
    2.自然エネルギー等による発電に係る設備の設置、運用及び保守管理業務等
    3.不動産売買事業
    4.スマートエネルギー事業
    5.新築住宅の設計・施行・販売事業
    6.リフォーム・増改築・リノベーションの設計・施工・販売事業
    7.法人様向けESCO(エスコ:Energy Service Company)事業
    「特定」建設業許可
    北海道知事許可(特-29)石 第20478号
    【電気工事業】
    北海道知事(石狩)第30004号
    宅地建物取引業者免許
    北海道知事 石狩(2)第8167号
    一級建築士事務所
    北海道知事登録 (石)第6200号
    古物商
    北海道公安委員会許可 第101290001929号
    有資格者
    一級建築士1人 ボイラー取扱1人
    宅地建物取引士1人 乙種第四類危険物取扱者2人
    フォークリフト運転4人 小型移動式クレーン運転2人
    二級ボイラー技士 1人 玉掛け2人
    高所作業車運転 3人 第一種電気工事士2人
    二級建築士 2人 第二種電気工事士3人
    二級建築施工管理技士(仕上)1人 普通自動車免許1人
    中型自動車免許4人 1級防水施工技能士 1人
    小型移動式クレーン運転 5人 不整地運搬車運転 1人
    玉掛け 5人 車両系建設機械(基礎工事用) 1人
    1級建築大工技能士 1人 大型自動車免許2人
    伐採等業務(大径木) 2人 牽引免許1人
    伐採等業務(小径木) 2人 車両系建設機械(整地・運搬・積込み用及び掘削用)1人
    大型特殊自動車免許3人 高所作業車運転1人
    大型自動車免許 2人 地山の掘削及び土止め支保工作業主任者1人
    木造建築物の組立て等作業主任者 1人 第三種電気主任技術者1人
    第二種電気工事士 5人 酸素欠乏・硫化水素危険作業主任者1人
    足場の組立て等作業主任者 1人 酸素欠乏危険作業主任者1人
    車両系建設機械(整地・運搬・積込み用及び掘削用) 2人 福祉住環境コーディネーター2級1人
    車両系建設機械(解体用) 1人   
    支店・営業所・店舗【本社】
    〒062‐0904 札幌市豊平区豊平4条10丁目3番15号 ARCビル
    TEL:011‐812‐0044 FAX:011‐812‐0066
    【東米里物流倉庫】
    〒003‐0876 札幌市白石区東米里2056番地2
    TEL:011-598-8415 FAX:011-598-8416
    【丘珠物流倉庫】
    〒007‐0880 札幌市東区丘珠町712-80
    TEL:011-788-8600 FAX:011-788-8601
    主要取引先ソーラーフロンティア株式会社
    株式会社エクソル
    石垣電材株式会社
    その他
    取引銀行北海道銀行
    日高信用金庫
    日本政策金融公庫
    北洋銀行
    三井住友銀行
    北陸銀行
    北海道信用金庫
    大地みらい信用金庫
    取扱クレジット株式会社ジャックス
    株式会社アプラス
    イオンプロダクトファイナンス株式会社
    連絡先TEL:011‐812‐0044(総合窓口)
    FAX:011‐812‐0066
    フリーダイヤル:0120‐377‐700
    URL:https://arc-eco.co.jp/
    E-Mail:メールアドレス

    具体的なZEH普及策

    ZEHが占める割合を2020年までに50%以上にします。
    【1】ZEHの周知・普及に向けた具体策
    1. 1.スタジオ及び店舗への来場者に対し、ZEHのメリットを積極的に説明する。
    2. 2.ZEH対応住宅を建てれることを、チラシ等の広告物にてアピールする。
    3. 3.見学会にて、ZEHを体感して頂くことでより身近に感じて頂く。
    【2】ZEHのコストダウンにむけた具体策
    1. 1.ZEH対応の新商品を開発し規格化することで、商品自体の標準化と労務の面でのコストダウンを図る。
    2. 2.外皮計算・一時消費エネルギー量計算等自社でできる限り行うことでの設計面でのコストダウンを図る。
    【3】その他の取り組みなど
    1. 1.住宅に関する研修会への積極的参加を行う。
    2. 2.省エネ機器の商品説明会等に積極的に参加し、新しい商品も採用するよう心掛ける。
    3. 3.北海道での創エネの部分をしっかりと検討し、より効率の良い機器選定や商品開発を行っていく。
    【4】ZEH.NearlyZEHの普及目標
    1. 2017年度:15%
    2. 2018年度:25%
    3. 2019年度:40%
    4. 2020年度:50%
    【5】実績報告
    1. 2016年度実績:なし
    2. 2017年度実績:なし

    商品紹介