SDGsへの取り組み

SDGsシンボル

持続可能な開発目標(SDGs)とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として、 2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。
17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない(leave no one behind)」ことを誓っています。
SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり、日本としても積極的に取り組んでいます。

株式会社アークは、太陽光発電や蓄電池などのスマートエネルギーの普及促進を通じて、国連が提唱する持続可能な社会の実現に貢献していきます。

社長挨拶

私たちアークは、2004年(平成16年)創業以来、ストップ!地球温暖化!をテーマに、太陽光発電やオール電化などの環境問題に関わる重要なインフラの「電気」に関わるビジネスを主軸とし運営して来ております。
東日本大震災に始まり、北海道でのブラックアウトを皆さんもご経験されていると思います。
それらの震災から学んだ事は、今までは他人事だった事から私事に考えを変えないといけないということ。
地球温暖化の影響は確実に地球環境を変えております。

私たちアークは、自然の猛威に負けない街づくりに貢献します。
道産子だし、北海道が好きだから、北海道の環境を残していきたい。その為にも、微力ながら、社会全体のCO2排出削減に貢献します。

どうぞこれからのアークの取組にご期待いただけますよう、お願い致します。

代表取締役 渡邊賢二

株式会社アーク SDGsへの取り組み

  • 産業用、家庭用太陽光発電を中心とした再生可能エネルギー普及拡大によるクリーンエネルギーの創出とCO2削減
  • 太陽光発電、蓄電池による自家消費の普及拡大によるエネルギー、CO2削減
  • アーク社用車に全車エコカーを導入しCO2削減する
  • アーク自社発電所による地域の自然エネルギー源を確保
  • この位でいいという感覚・発想を全社員が一切持たず、その事柄に対し、より良い方法・サービスは無いかを常に考えられる社員を作る
  • アーク自社発電所が地域の自然エネルギー源となり自然エネルギーだけで生活できる究極のエコシティ「スマートシティ」を実現する
  • 外国人の積極的採用によりグローバリズムを実現する

太陽光発電や蓄電池の普及・促進を拡大して、暮らしや地域に貢献していきます。

7_エネルギーをみんなにそしてクリーンに 12_つくる責任つかう責任 13_気候変動に具体的な対策を

株式会社アークは、太陽光発電や蓄電池の普及・促進において、これまで4,000件以上の設置実績を残してきました。
地球温暖化問題が議論される中、国内においても再生可能エネルギーへの転換が注目されています。
アークは太陽光発電がこれからの国内の主電源たりえるエネルギーとして普及させることが重要だと考えております。
また、発電した電気を貯蔵できる蓄電池は自家消費・非常用の電源として、これからの設備として大きな役割を果たすと考えています。
「電気」という、現在必要不可欠なエネルギーの自給自足率を、再生可能エネルギーを通して高めることで、 地球環境に優しく、どんな時にも安心できる、クリーンなエネルギー社会を実現できると考えております。
株式会社アークは、これからも太陽光発電の普及・促進を通し、CO2削減の他、皆さんの暮らしや地域に貢献を果たしていきます。

私たちの夢は自然エネルギーだけで生活できる「スマートシティ」の実現です。

11_住み続けられるまちづくりを 09_産業と技術革新の基盤をつくろう 17_パートナーシップで目標を達成しよう

株式会社アークは現在、北海道の各地に自社発電所を設けています。
ゆくゆくは設置している地域へのエネルギー源として活用ができないか考えています。
蓄電池との組み合わせにより、将来主流となるであろう電気自動車や、非常時に充電ができる電気スタンドのような設備、あるいは地域に根差した電気供給など…
最終的な目標は、各地のアークの発電所が地域のエネルギー源となって、自然エネルギーだけで生活することができる究極のエコシティである「スマートシティ」の実現です。
今後も各地に自社発電所の設置を予定していますが、スマートシティ実現のため、各地の企業や皆様と協力関係を築いていき、地域や経済への貢献を行っていきたいと考えています。

分け隔てない雇用・社員育成を通して、多くの人に貢献できる会社作りをします。

08_働きがいも経済成長も 05_ジェンダー平等を実現しよう 10_人や国の不平等をなくそう

株式会社アークでは全社員がそれぞれの分野の専門性に加え、様々な職分をカバーできるような社員育成の体制を目指しています。
そのため、営業・職人・事務・管理の隔てを無くし、職種・男女が対等な立場での情報伝達・注意喚起ができるような環境を整備しています。
社員全員が常に最新情報を基に行動ができるよう、社内システムやインフラの構築にも力を入れています。
また、外国人の受け入れ・採用により太陽光発電の技術の伝達を行っています。
社員・顧客共に幸福であり、多くの人に貢献できる会社づくりを行っていきます。

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